大企業・上場企業に勤める役員のなかには、移動時間を有効に使えるようになるということもあり、運転手付きの役員車を利用している企業も多くあります。
また、移動時間を有効に使えるようになるだけではなく、移動中に発生するさまざまなリスクを回避できるよいう側面もあるのです。
今回は、役員が運転手付きの役員車にで出勤する理由について、詳しく解説していきます。
移動時間を有効活用できる
運転手付きの役員車に乗って出勤する理由として、「移動時間を有効活用できるから」というものが挙げられます。大企業・上場企業に勤める役員の場合、処理しておきたいタスクが多いことから、常に時間の有効活用を重視しているものです。
たとえば、電車での移動中はパソコンなどの端末を使用し、メールのやり取りやデータの整理などを行うということはよくあるかと思います。
車を自分で運転して出勤する場合、運転中は常にハンドルを握っている必要があり、他の作業をすることはできません。出勤時間が短い場合は特に問題ありませんが、数十分以上の時間を運転に消費することは有意義とはいえません。
そのため、役員の代わりに運転手付きの役員車を活用することで、役員は移動中でも仕事や作業を集中してこなすことができます。また、運転しながら電話や作業してしまうことは”ながら運転”という道路交通法に違反する可能性がありますが、そのような心配もなくなります。
大企業や上場企業に勤める役員は、運転手付きの役員車を「移動中のオフィス」として活用することによって、時間の有効活用を図っているのです。
万一の事故の際などのリスク軽減
大企業や上場企業に勤めている役員は、運転手付きの役員車を利用することで、”事故が起きた際のリスク軽減”も考慮しているケースもあります。
なぜ、運転手付きの役員車を利用することがリスク軽減につながるのかというと、交通事故で発生する責任が大きく関係します。
交通事故の処分は大きく分けて刑事処分・行政処分の2つがありますが、それらの処分を受けるのは事故を起こした運転手本人です。万一、不意に事故を起こしてしまった場合の責任は役員本人に降りかかってきます。また、所属している企業のイメージにも大きな傷がつくかもしれません。
一方、運転手付きの役員車が仮に事故を起こした場合、道路交通法上の責任は原則として個人の責任、つまり役員ではなく運転手の責任になります。そのため、万が一事故が起きた場合でも、役員には刑事上・行政上の責任が一切発生しません。
事故が発生した場合は罰金とともに時間も必要になるので、運転手付きの役員車を利用することはリスク軽減にもなるのです。
運転のプロに任せることで安全確保
運転手付きの役員車を利用する方のなかには、「運転のプロに任せて安全を確保したい」という方もいます。
大企業・上場企業に勤めているビジネスパーソンであっても、電車などの交通インフラが充実している地域では車に乗る機会もそう多くはありません。普段から車を運転していないと、事故を起こさないかどうか不安になるものです。
また、しばらく自動車を運転していないと交通ルールなどを忘れていることがあり、歩行者進路妨害などで警察に止められてしまう可能性もあります。
そこで、プロの運転手が活躍します。役員運転手は自動車の運転を生業としているため、高い運転技術が求められます。
役員車を運転する役員運転手の場合、お客様を安全に目的地までお届けするために必要な運転技術・スキルを習得していることが前提となります。そのため、役員運転手に任せることで事故が起きる可能性を軽減でき、安全を確保することができます。
対外的なステータスになる
大企業や上場企業に勤める役員となると、仕事の内容などとは別に、役員にふさわしい服装や振る舞いなども求められます。組織の役員が常にスーツなど整った服装をしているのは、”対外的なステータス”を保つためという側面もあるかと思います。
そのような対外的なステータスを高める一環として、運転手付きの役員車を利用している企業も珍しくありません。
自家用車を運転して出勤するのは、役員だけでなく一般的な従業員でも可能なことです。自転車や徒歩での移動も、誰でも利用できる移動手段だといえます。しかし、”運転手付きの役員車”というのは、役員以外の一般人では利用できません。
運転手付きの役員車に乗って出勤しているだけで、周囲に対して「あの人は偉い方なんだな」と感じさせる効果があります。つまり、運転手付きの役員車に乗ることが、役員であることを周囲に示す対外的なステータスにもなります。
まとめ
今回は大企業や上場企業に勤める役員が運転手付きの役員車に乗る理由についてお伝えしました。
運転手付きの役員車を利用する理由は企業や役員によってさまざまですが、もっとも多い理由としては、移動時間を有効に使えるようになるということや、移動中に発生しうるリスクの回避という面が大きいようです。
また、企業の規模に関わらず、企業の役員というのは大きな責任を追っている存在でもありますので、対外的なステータスという面においても役員車の活用は有効だと考えられています。
